妻のパート収入に絶大なる効果があるとは？！その２ [經濟管理]
バカに出来ない妻のパート収入に絶大なる効果があることを試算してみましょう！
ファイナンシャル・プランナーの八ツ井 慶子さんの
この参考記事で決して侮れないことが分かりますよ！
その１は、いかがでしたか？では・・・他にもこんな考え方ができます。
ここから・・・・・・
＊子供の教育費＊
人生の3大資金の1つである、教育資金（他は住宅資金、老後資金）。
家計運営で頭を悩ませる大きな支出です。これも妻のパート収入と照らし合わせて考えみましょう。
あくまで平均ですが、文部科学省の「平成24年度子供の学習費調査」等から幼稚園から大学までの教育費をみてみると、
幼稚園（私立）・小学校（公立）・中学校（公立）・高校（私立）・大学（4年制私立文系）
⇒約1151万円
これには「学校外教育費」といって、いわゆる塾や習い事等の費用は含まれています。
これであれば、（1）で計算した妻のパート収入（1620万円）で子供1人分の教育費は十分に捻出できる数値です。
仮に幼稚園から大学までオール公立とすると、教育費の合計は約742万円。2倍しても1484万円。パート収入で2人分の教育費カバーが見えてきます。
ちなみに、オール私立であれば約2076万円。さきほどの前提だとさすがにパート収入だけでは足りません。でも、65歳までパート期間をのばせば1920万円ですから、だいぶ近づけます。
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細く長く働けば、老後資金にも！
ただし、注意したい点があります。自分で計算しておいて何ですが、こうした計算はやはり“机上の空論”的要素があります。
注意したい点というのは、これらの計算の大前提にはパート収入が「純増」である必要があるのです。
現実問題、妻がパートに出たらどのようなことが考えられるでしょうか。
外出の頻度が増え、被服代、化粧品代、交際費、交通費などが増えるかもしれません。疲れて外食したり、出来合いのものを買ってきたりということも考えられます。
だとすれば、それらの支出も考慮して、家計にプラスになる収入が「月5万円」でないと、上記計算は成り立たない、ということです。
パート勤務に伴って新たな支出が発生することがいいとか悪いとかではなく、その点に注意しましょう、ということです。
とはいえ、パートに出れば家にいる時間が少なくなって光熱費が減る、買い物をする頻度が減ることで、かえってムダ使いが減る、というプラス面での効果もあるかもしれません。
いずれにしても、厳密に月いくら増えたかどうかを把握することが大事なのではなく、働いて得たお金をいかに有効に使えるか、です。
支出（お金の使い方）が健全であれば、お金はしっかり貯まります。理由は単純。収入は「使う」か「貯める」しかないからです。
☆50代から働いても効果は大きい☆
ここでは妻の年齢を30代として計算してみましたが、「私はもう40代だし（あるいは、50代だし）、そこまでの効果は期待できない」と思う方がいらっしゃるかもしれません。
いえいえ、そんなことはありません。
もちろん30代に比べれば、その効果が小さくなってしまうのは否めません。しかし、45歳から65歳の20年間でも月5万円働くことができれば、合計1200万円です。50歳であっても、65歳までの15年で900万円になります。ちょっとした老後資金にもなりそうです。
月5万円のパート収入で家計がどれほど強くなるのか、お分かりいただけましたでしょうか。月々でみると決して大きな金額ではないかもしれません。でも、長く継続することで大きな力を持ちます。
ということは、妻の年収が200万～300万円ともなれば、効果のほどはいわずもがなです。
「継続は力なり」
家計改善には、この言葉がピッタリな気がします。
ここまで・・・・・・
参考になりましたら、嬉しいです。
引用元：http://president.jp/articles/-/14902
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